2021年秋、大阪大学と日本財団は、「日本財団・大阪大学感染症対策プロジェクト」を始動しました。
　本プロジェクトは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行で明らかになった社会課題に対して、長期的視野に立ち、今後も起こり得る感染症危機において、人々の「いのち」を守り、社会・経済活動を維持するための感染症研究基盤を整備するものです。
　2030年度までの10年間にわたり、大阪大学は、2021年4月に設置した感染症総合教育研究拠点を中心に、研究型総合大学としての多様性を活かし、国内外の研究機関、産業界とのオープンイノベーションを推進し、これらの社会課題解決に向けて、科学的エビデンスに基づく情報の発信、感染症研究基盤の強化及び感染症医療人材の育成等を推進します。
　本プロジェクト実施にあたり、日本財団から、総合研究開発拠点の整備費を含め250億円規模の助成金を特定基金「日本財団基金」として受け入れる予定です。

　2021年9月14日共同記者会見（左：笹川会長　右：西尾総長）の模様


　日本財団・大阪大学感染症対策プロジェクト（全体像）

　「日本財団・大阪大学 感染症対策プロジェクト」の概要については、こちらをご覧ください。

a．基礎研究基盤の構築
（a）生体防御基礎研究
（b）感染症基礎研究
（c）研究支援体制の整備

　令和7年度は、生体防御および感染症分野の基礎研究を拡充し、既存の4コアチームに加えて2つの新規研究チームを設置することで、研究体制の強化を図りました。
　特に、世界トップレベルの研究者をPI／メンターとする若手研究者育成制度を開始し、新チームを中心に、真の国際競争力を持つ感染症研究人材の育成基盤を構築しました。

b．先端共用機器の整備

　2025年2月に竣工した「大阪大学・日本財団 感染症センター」内に、約1,000㎡の共用実験フロアを整備し、約50種類の先端研究機器の共用を開始しました。
　国内でも導入例の少ない機器や西日本初導入の設備を含む先端機器を集約し、学内外の研究者に広く開放しています。
　また、専門技術者による実験・解析支援体制を整備することで、高度な研究を効率的かつ一体的に実施できる環境を構築しました。

　特定基金「日本財団基金」ではご寄附の受入れは行っておりません。