全学教育推進機構支援事業


全学教育推進機構支援事業について

 本事業は大阪大学全学教育推進機構における本学の学部生を中心とした各種教育研究文化活動の支援を目的としております。

 大阪大学憲章は、「地域に生き世界に伸びる」ことをモットーとして、教育研究の両面において、懐徳堂・適塾以来の自由で闊達な市民的性格と批判精神やその市民性を継承発展させ、自主独立の気概から、次代の社会を支え、人類の理想の実現をはかる有能な人材を社会に輩出することを宣言しています。歴史の大きな転換点を迎えつつある今日、日本の青年が諸外国の青年に伍して力を発揮していくためには、専門的知識はもちろんのこと、しっかりした世界の認識と幅広い教養、他者と積極的に交流する力が必須となっています。全学教育推進機構は、大阪大学においてこの広義の教養教育、全学教育、横断型教育を統括し、学生の主体的な学びを支援しています。

 大阪大学の教養教育、現在の全学共通教育は、1931年の大阪帝国大学創設に遡り、1921年の旧制高等学校からの系譜を引くものです。官立の旧制大阪高等学校は大阪市に1921年設立され、フランス語を専修とする理科丙類は同時創設の旧制東京高等学校の2校のみでした。大阪府立の旧制浪速高等学校は豊中市に1926年設立され、この校地が現在の豊中キャンパスとなっています。大阪大学最古の校舎である大阪大学会館(旧イ号館)は、1928年建築の浪校本館を改修したものです。旧制浪速高等学校の授業内容は教養教育として様々な工夫がされ、当時としては充実した音楽の時間のほか、週6日授業のうち週によっては土曜日に野外演習を行っていました。この旧制高等学校を源流とする社会や自然の実地観察を重んじる校風は、大阪大学の全学共通教育に引き継がれています。大阪大学は、大阪の地に根づいていた懐徳堂・適塾以来、大阪の地に根付くOPEN MINDな市民精神を有し、時代を支え、人類の理想の実現を図る有能な人材を輩出することに、一貫して努力を重ねてまいりました。

<全学教育推進機構の沿革>

1921(大正10)年 官立(旧制)大阪高等学校設立
1926(大正15)年 大阪府立(旧制)浪速高等学校設立
1928(昭和3)年 豊中市待兼山に旧制浪速高等学校一部移転
1931(昭和6)年 我が国第6番目の帝国大学として大阪帝国大学が創設
1949(昭和24)年 旧制大阪高等学校を一般教養部南校、旧制浪速高等学校を一般教養部北校として包括(右写真は旧制浪高尋常科の玄関ステンドグラス。現在実験棟玄関にて展示)
1957(昭和32)年 教養部に改称
1994(平成6)年 教養部の廃止に伴い、全学共通教育機構が発足
2004(平成16)年 大学教育実践センターに改組
2012(平成24)年 大学院横断教育を加え、全学教育推進機構に改組

 学問を介した多様な知の協奏と共創の場である大阪大学は、複雑化するグローバル社会にあって人類社会の発展に貢献できる人材(コラボレーティブ・イノべーション人材)を育成し、社会に送り出すことを使命の一つとしています。そのためには、(1)物事の本質を見極める力(幅広い基礎知識と深い専門性に裏打ちされた課題発見力・探求力:教養および専門性)、(2)グローバルに活躍する力(高い語学力と、異なる背景の人々と対話できる力:国際性)、(3)協働によるイノベーション力(確かな方法論に基づき分野を超えた知の統合に導く力:デザイン力)を、学部初年次から専門課程・大学院課程に至る一貫した過程によって、学生に涵養させています。

 このような取り組みを学士課程において発展させ、学生が勉学と自主研究、文化活動に集中できる勉学・活動環境とその支援体制の充実を図るため、「全学教育推進機構支援事業」基金を立ち上げました。

 大阪大学全学教育推進機構の活動についてはホームページをご参照ください。

基金の活用プラン

 皆様からのご厚意は、全学教育推進機構における学部生の教育研究文化活動の支援に活用させて頂きます。

①全学教育推進機構での教養教育において優秀な学内成績をあげた学生を対象に選考を行い、表彰等を行う。
②大阪大学の学士課程における教育目標の一つである「教養」に焦点を当て、それに資する学部生の教育研究文化活動の支援とその環境の充実を行う。

ご寄付の方法

 本ウェブサイトから、クレジットカード、銀行振込等でご寄付いただけます。
 詳しくは、下記「ご寄付はこちら」をご参照ください。
 なお、本事業にご寄付いただく場合には、「大阪大学未来基金」の寄付目的を「全学教育推進機構支援事業」とご指定していただくようお願いいたします。


ご寄付はこちら

お問合せ先:大阪大学 未来基金事務局
      (渉外本部内)
〒565-0871 大阪府吹田市山田丘1-1
TEL:06-6879-8327(吹田 8327)
FAX:06-6879-4337(吹田 4337)
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